▲ 『人間堆肥化』の葬儀を準備する企業のリコンポーズ(Recompose)が構想する未来の墓地。リコンポーズホームページ

埋葬で火葬文化に変わりつつあるアメリカの葬儀に、もう一つの代案

米国のある庭師が「長年築いてきた庭園の肥料になって、自然の中に戻りたい」という遺言が叶いワシントン州議会が19日(現地時間)『人間、堆肥化』法案を通過させた。

数年前、アメリカワシントン州バーションアイルランドに住んでいた造園会社のブライアー・ベイツが死を目前にして友人に頼んだ最後の願いは自分の庭に埋められたいということだった。

2017年、皮膚癌で死亡したベイツは、遺言通り肥料になった。ワシントン州立大学の教授が昨年、ベイツをはじめ、寄贈を受けた6体の遺体をアルファ波と同じ草と微生物などを活用して急速に腐敗させて土のように作る実験に成功したのだ。いわゆる『人間堆肥化』(Human Composting)だ。遺体が堆肥のように分解するのにかかる時間は30日ほど、嫌な臭いや有毒性物質もほとんどなかった。このような実験の成功をもとに、これを大衆化しようとする葬儀会社も作られた。

残ったのは、このような遺体の処理を合法化する法律だが、ワシントン州議会が19日(現地時間)、ジェイミー・ペダーセン州上院議員(民主党)が発議したいわゆる『人間堆肥化』法案を成立させて州知事の署名だけを残すことになった。民主党所属の州知事も反対意思を主張せず、法案は来年5月から効力を得ることになる見通しだ。ワシントン州がアメリカで初めて人間堆肥化を合法化する州になるのだ。

法案はただ堆肥化(Composting)という言葉は避け、『再構成(Recomposition)』という用語を使った。ペダーセン議員は法案通過後、「人は自分の遺体をどう処理するかについて自ら決める自由があり、遺体を環境にやさしく処理できる安全な方法があることを知り、新しい技術を適用すべき時に来ている」と述べた。

『人間の堆肥化』は『人は死んで一握りの土に戻る』という長年の宗教的金言を実現した葬儀の方式であり、埋葬から火葬の文化へと急速に変わりつつあるアメリカの葬儀に、もう一つの代案として出される可能性があると取りざたされている。

アメリカ国立葬儀監督協会はこれと関連、2002年28％だったアメリカ国内の火葬比率は2015年48.6％に大幅に増え、2035年には80％に達するものと推定している。火葬も『一握りの灰になって自然に帰る』という意味の葬儀だが、化石燃料を使って遺体を燃やす点から見ると、依然として公害を誘発する方式だ。ペダーセン議員はニューヨーク·タイムズ(NYT)に人間の堆肥化葬儀について、「棺もなく化学物質もなく化石燃料もなく、費用がかかる墓も必要ない」とし、「土に帰る精神を支持する宗教的伝統もある」と述べた。

（翻訳：SAORI記者）